近年、日本では健康診断（特定健診）や特定保健指導が重要な取り組みとして進められています。

特に40歳以上の成人を対象にしたこの制度は、生活習慣病の予防を目的としており、定期的な健康チェックを通じてリスクを早期に発見し、早期の対策を促しています。

しかし、この特定健診・特定保健指導を受けないことによって、どのような影響があるのでしょうか？

本記事では、健診を受けないことのリスクと、その結果として引き起こされる可能性のある健康問題を掘り下げていきます。

特定健診・特定保健指導とは？

まず、特定健診と特定保健指導の目的について簡単におさらいしておきましょう。

特定健診は、40歳～74歳の方に対して行われる健康診断で、血圧、血糖、血液検査、尿検査、身体計測など、基礎的な健康状態を把握するための検査です。

これにより、糖尿病、高血圧、高脂血症などの生活習慣病の早期発見が可能となります。

一方、特定保健指導は、特定健診の結果、リスクが高いと判定された人に対して行われる指導です。

生活習慣の改善をサポートし、病気の予防や健康の維持を目的としています。

この指導には、運動や食事、喫煙や飲酒習慣の改善など、具体的なアドバイスが含まれます。

特定健診を受けないリスク

特定健診を受けないことは、さまざまな健康リスクを高める原因となります。

特に生活習慣病の予防においては、健診の結果が非常に重要な役割を果たします。

以下は、特定健診を受けなかった場合に考えられるリスクです。

1. 病気の早期発見が遅れる
   特定健診を受けないと、自分の健康状態についての正確な把握ができません。例えば、高血圧や糖尿病、高脂血症などは初期の段階では自覚症状がないため、自分で気づかないことが多いです。しかし、放置すると、脳卒中や心筋梗塞、腎臓病など、深刻な合併症を引き起こす可能性があります。健診を受けることで、早期にこれらの病気を発見し、対策を講じることができます。
2. 生活習慣病の悪化
   生活習慣病は、食生活や運動不足、ストレス、喫煙などの生活習慣が原因で引き起こされます。健診を受けないと、自分のリスクが高いことに気づかず、改善のための行動を起こさない可能性があります。例えば、運動不足や過食による体重増加、高脂血症の放置などが進行し、最終的には深刻な病気を招くことになるでしょう。
3. 健康に対する無頓着さ
   特定健診を受けないこと自体が、健康に対する無頓着な態度を示している場合があります。健康維持のためには、定期的な健診を受けることが基本ですが、これを避けてしまうことは、健康を軽視していることと同義とも言えます。長期的に見れば、病気に対する意識が低く、改善のための努力をしないことで、健康問題が積み重なり、後々治療が難しくなります。

特定保健指導を受けないリスク

特定保健指導を受けない場合、健診でリスクが指摘されたにもかかわらず、生活習慣を改善しないままでいると、さらに健康リスクが高まります。

特定保健指導は、単に病気を予防するだけでなく、生活の質を向上させるためにも重要です。

1. 生活習慣の改善が進まない
   特定保健指導を受けることで、具体的な改善策やアドバイスを受けることができますが、これを受けないと、自分一人で改善するのは難しい場合があります。特に食事制限や運動習慣を身につけることは、専門的なサポートが必要なことが多いため、指導を受けずに放置すると、リスクが高まります。
2. 病気の進行を早める
   特定保健指導を受けずに生活習慣を改善しない場合、特定健診で指摘された問題が悪化する可能性があります。例えば、体重が増加し続けて肥満になったり、血糖値が高いままで糖尿病を発症することなどです。これにより、合併症が進行し、治療がさらに困難になる場合もあります。
3. 健康寿命の短縮
   特定保健指導によって生活習慣が改善されることで、健康寿命を延ばすことが可能です。しかし、この指導を受けずに改善策を講じないと、生活習慣病が進行し、最終的には健康寿命が短くなるリスクが高まります。特に40歳以上では、適切な生活改善が将来の健康に大きな影響を与えるため、指導を受けることが非常に重要です。

受けることのメリット

特定健診や特定保健指導を受けることは、リスクの早期発見や予防策の実施だけでなく、健康意識を高める大きなチャンスです。具体的には以下のメリットがあります。

1. 病気を予防できる
   早期に病気の兆候を発見し、適切な治療や予防策を講じることで、深刻な病気に進行する前に対処することができます。
2. 健康的な生活習慣を身につける
   指導を受けることで、健康的な食事や運動、ストレス管理など、日常生活に取り入れるべき習慣が明確になり、実践しやすくなります。
3. 医療費の削減
   病気が進行してから治療を受けるよりも、早期に予防策を講じることで、医療費の削減にもつながります。また、生活習慣病の予防ができれば、将来的にかかる医療費の負担も軽減できます。

まとめ

特定健診・特定保健指導を受けることは、自分自身の健康を守るための大切なステップです。

これらを受けないことで、病気の早期発見が遅れ、生活習慣病のリスクが高まります。

定期的に健診を受け、必要な指導を受けることで、健康を維持し、より充実した生活を送ることができます。

自分の健康に責任を持ち、健診や指導を受けることの重要性を再認識し、実践していくことが求められます。

厚生労働省は令和6年度から始まる第4期特定健診・特定保健指導において見直しを行いました。

本記事では、第4期特定健診・特定保健指導の主な変更点についてご紹介します。

1. 特定健診・特定保健指導とは？

特定健康診査（特定健診）・特定保健指導とは、メタボリックシンドロームに着目した健診・保健指導のことを指し、40歳〜74歳の医療保険加入者が対象となります。

メタボリックシンドロームに着目する理由

日本人の死因を見ると、がん（悪性新生物）、心疾患（狭心症、心筋梗塞など）、脳血管疾患（脳梗塞、くも膜下出血など）が上位を占めており、これらは生活習慣病と深く関連しています。

※生活習慣病は、日々の睡眠不足や偏食、運動不足、ストレスなどが原因となって起きる病気の総称で、がんや心臓病、脳卒中などが該当します。

特に心疾患や脳血管疾患は動脈硬化が要因となることが多く、動脈硬化の危険因子としては高血圧・糖尿病・脂質異常症・肥満・喫煙などが挙げられます。

メタボリックシンドロームは、内臓脂肪型肥満に加え、高血圧・糖尿病・脂質異常症のうち2つ以上が当てはまる状態を指し、動脈硬化を進行させることで深刻な疾患を引き起こすリスクを高めます。

特定健診の基本的な健診では、これらのリスクを早期に発見し、改善するための測定・検査を行います。健診の結果、生活習慣病のリスクが高いと判定されると、専門家による特定保健指導を受けることになります。

※特定保健指導は、各保険者によって実施計画策定が進められ、定期的に実施されています。

2. 第4期特定健診の主な変更ポイント

令和6年度から始まる第4期特定健診では、以下のような改訂が行われました。

喫煙・飲酒・保健指導の質問項目の見直し

喫煙の質問の変更

これまで「たばこを習慣的に吸っているか」を問うだけでしたが、新たな質問では喫煙歴について詳細な情報を収集できるように変更されました。

飲酒の質問の変更

飲酒頻度の回答選択肢がより細分化され、1日あたりの飲酒量の選択肢も4択から5択に変更されました。

生活習慣改善の質問の変更

「生活習慣の改善について保健指導を受ける機会があれば、利用しますか？」から、「生活習慣の改善について、これまで特定保健指導を受けたことがありますか？」と、過去の受診歴を問う内容に変更されました。

健診項目の見直し

中性脂肪の基準値の変更

空腹時に加え、随時採血時の基準値も新たに設定されました。

3. 第4期特定保健指導の主な変更ポイント

アウトカム評価の導入

これまでの特定保健指導は「プロセス評価」のみで、支援時間に基づくポイントが付与される方式でした。

第4期からは「アウトカム（結果）評価」が加わり、実際の健康改善度合いが評価されるようになりました。

たとえば保健指導を受けてから、「腹囲2cm・体重2kg減」といった目標を達成したときにポイントが付与されるイメージです。

上記の目標を達成した場合、180ポイントが付与されます。

保健指導を受けただけではなく、成果が出てはじめて評価される仕組みとなっています。

ICT活用の推進

デジタル技術の発達により、第4期からはICTを駆使することも重要だとされています。

働き方の多様化に対応し、遠隔で行う特定保健指導においても対面指導と同等の評価基準が適用されるようになりました。

4. おわりに

特定保健指導は、メタボリックシンドロームや生活習慣病の予防にとって、今や非常に重要な取り組みです。

2024年から始まる第4期では、指導の効果に注目した成果重視の評価方法が導入され、ICTを活用して、達成状況を見える化した指導が行われるようになります。

また、特定健診では、喫煙や飲酒に関する項目の見直しが行われ、健診項目にも変更が加えられます。

このような取り組みは、従業員の健康をより具体的に支援するものとなり、企業の健康経営にも大きな役割を果たします。

これらの見直しにより、健康指導がより実施しやすく、効果的に進められるようになると期待されます。

企業や個人が変更点をしっかり理解し、実践することが、より健康的な社会を作るために大切です。